Web社内報とは、Web上で掲載・公開する社内報のことです。従来の社内報は冊子やパンフレットなど紙媒体によるものが一般的でしたが、これと比べてWeb社内報は印刷の時間とコストがかからないというメリットがあります。スマートフォンなどの携帯端末で比較的手軽に閲覧でき、リモートワーク導入企業においても展開しやすい点で近年新たな広がりを見せています。
社内報はそもそも社内広報のための情報共有を目的とし、企業の経営理念やビジョン、社員インタビューなどを掲載するものです。そのため、制作する際には「社員が読みたくなるような内容であるかどうか」がポイントになります。本コラムでは、Web社内報の企画の立て方や具体的な作成の流れをご紹介します。

Web社内報を作る前に

Web社内報の制作にあたっては、紙媒体の社内報の場合と同様に、企画立案から撮影・編集・ライティングなどの体制づくりと人員手配、全体のスケジューリングと進行管理が必要です。
ここではWeb社内報の内容の核となる企画の立て方について、「社員インタビュー」「職場紹介」など3つの代表的なパターンに沿ってポイントを解説します。

「社員インタビュー」の企画立案と制作のポイント

「新入社員の紹介」や「社長メッセージ」など、その人のスキルや仕事に対する姿勢を伝え、印象深いエピソードの紹介を通して人となりがわかるような内容を心がけます。仕事術や技術を伝授する内容や、社内で表彰された社員を取り上げるのも良いでしょう。他の社員の学びや啓発を促すことが狙いです。
【写真】実際の職場を背景とし、対象者の表情をとらえたアップ写真などを撮影
【テーマ】経歴や業務内容、仕事をする上で大切にしていること、全社員へのメッセージなど

「職場紹介」の企画立案と制作のポイント

グループ会社や他部署の様子を知ってもらい、親しみを持ってもらうことがねらいです。社員同士の認知を高め、たがいに興味を持ち、コミュニケーションが活性化するような内容を心がけます。
【写真】現場スタッフの集合写真、職場の雰囲気が伝わるランチ風景などを撮影
【テーマ】責任者の抱負、ユニークな取り組み、現在および今後の活動内容や戦略など

「業績や方針の発表」の企画立案と制作のポイント

決算報告などで定期的に業績を共有し、また、今後のビジョンを明確にすることで、会社全体の動きへの当事者意識を高めてもらうのが狙いです。一人ひとりの業務への意識を高めてもらうことでモチベーションアップできるような内容が望ましいです。決算書や資料には見やすく親しみやすいデザインを採用し、新たなビジョンの発表などには「ここでしか読めない」といった特別感を演出するのも良いでしょう。
【写真】決算書（図解）、社内発表会や研修会の様子などを撮影
【テーマ】決算書とその読み方の解説、各部門長のメッセージなど

Web社内報の作成の流れ

Web社内報の作成の流れは、大まかに言うと「企画立案→社内調整→スケジューリング→レイアウト→取材→デザイン・編集・ライティング（執筆）→校正→社内確認」となります。基本的には紙媒体の制作進行と同様ですが、社内調整や社内確認を要する点は社内報ならではのものです。
Web社内報の制作には、社内外を問わず多数のスタッフとの連携が必要になります。社内報の全体コンセプトや企画内容、スケジュールの共有から、各段階でのスムースな進行と、目標とするクオリティを維持するためのマネージメントも欠かせません。
次に、一般的な社内報の作成の流れについて、スケジュールの検討から校正・クオリティチェックまでの6つステップに沿って解説します。

1．スケジュールの検討

発行日（発信日）を決定し、そこから逆算して制作スケジュールの日程を検討します。
決算発表や社内発表会などの季節イベントを内容に含めたい場合は、その時期を考慮して発信スケジュールを決めましょう。

2．目的・コンセプトの明確化

Web社内報を作成するうえで欠かせないのは、経営陣やマネージャークラスの意向を反映することです。社内報は企業の経営理念を伝えるものであり、企業のブランド構築において重要な役割を果たします。理想的には、経営者自らが「編集長」に準ずる立場を取り、コンセプトの策定から最終的な内容チェックにかかわるのが良いでしょう。
一方で、読者となる社員の意向も無視できません。事前にアンケートを取り、社内報にどのようなことを期待するか、どのような企画を展開して欲しいかなどを確認すると良いでしょう。
なお、社内報は基本的に社員のみが読むものではありますが、外部の人の目に触れる場合もあります。作成にあたっては、掲載情報における個人情報の取り扱いや掲載写真の肖像権、また、著作権問題についても留意しましょう。

3．企画の策定

社員に読まれる魅力的な企画を作るのに大切な要素は、「コンテンツ」「デザイン」「切り口」の3つだと言われます。
一人ひとりの社員が共感し親しみを持てるような内容や「ここでしか読めない」という特別感があると良いでしょう。インタビューや対談・座談会などのコンテンツを盛り込めば、よりオリジナリティが高まります。

4．ラフレイアウト作成～デザイン決定

さまざまな属性やバックグラウンドを持つ社員の目を引くためには、見やすいデザインはもちろんのこと、要点を簡潔に伝えるリード（導入文）や小見出し、キャッチコピーの配置など視覚的な工夫も必要です。
ラフレイアウトを作成したら「社風に合っているか」「コンセプトに合っているか」といった観点を中心に上長のチェックを受け、原稿（写真と文字情報）が上がってきたらデザインに集約します。

5．取材・撮影～ライティング（執筆）

インタビューやアンケート結果、業績データなどをもとに、掲載するすべての文字情報を「原稿」として作成していきます。写真と文章のバランスを考慮した構成に沿ってのライティングを行いましょう。取材・撮影をする際には、事前のアポイントメントとコンセプトの共有、事後の内容チェックも必要になります。
社外にテーマを求める場合は同業界の展示会やセミナーのレポート、社内にテーマを求める場合は「意外と知られていない福利厚生制度の紹介」などが「お役立ち情報」として社員の期待に沿うものとなるでしょう。

6．校正・原稿チェック／クオリティチェック

必要な素材が揃い、一通りの内容が完成したところで、全体発信前に取材対象者および上長が内容チェックを行います。同時に、デザイナーやエンジニアを中心に各部門によるクオリティチェックを行います。
修正が発生することを見込んで、チェックの返答期限は発信期日に対して余裕をもって設定しましょう。

まとめ

Web社内報の内容を充実させることは、経営者からすると社員のエンゲージメントを高めることが期待でき、一人ひとりの社員からすると自分の会社のことをより深く知り、会社の一員であることに誇りを持つきっかけになるでしょう。リモートワークの導入企業が増えつつある現在では、従業員満足度を高める材料になる可能性もあります。
Web社内報の制作には一定のスキルと工数が必要とされ、「どのようなコンテンツを載せるか」というアイデアも必要です。社員に読まれる魅力的なWeb社内報を発信すれば結果として業績アップが期待できるという考え方から、外部の制作専門業者に企画・編集からライティングまでを任せる企業も多いようです。
企業内の相互理解を深めるインナーコミュニケーションの手段として、ぜひWeb社内報を制作し、活用されてみてはいかがでしょうか。

法人向オリジナル動画配信プラット フォーム
UIshareのサービス資料

動画配信プラットフォーム UIshareの総合サービス資料です。
特徴、機能、金額の詳細をこちらのサービス資料にまとめています。

ダウンロードはこちら

少子高齢社会の影響で労働者人口が減少の一途をたどるなか、従業員満足度は、限られた市場で優秀な人材を集めるための鍵として近年、多くの経営者から注目されています。
「従業員満足度」は個人からすると「自分が所属する企業で働くことにどの程度満足しているか」を表す指標であり、経営やマネージメントを行う立場からすると組織全体の生産性の向上から業績の向上につながる重要な経営指標となりえるものだと言われます。
本コラムでは、従業員満足度の基礎知識とメリット、従業員満足度を向上させるためのポイントを解説します。日々の人材マネージメントや経営戦略の一環として、従業員満足度の向上を目指す際のご参考になれば幸いです。

従業員満足度とは

従業員満足度とは、「ES（Employee Satisfaction）」の訳であり、従業員がその所属企業で働くことにどれだけ満足しているかの度合いを表す指標です。
従業員満足度を計測する際には、福利厚生を含む待遇面だけでなく、職場環境やマネージメント面、モチベーション管理面での満足度も重要視されます。
日本においては顧客満足度（CS、Customer Satisfaction）のほうが重視される風潮が先行してきましたが、現在では企業の業績向上のためには従業員満足度の担保と向上が欠かせないものであるという考え方が一般的になってきています。
従業員満足度が高ければ従業員は仕事にやりがいを感じ、サービスの質が高まることで顧客満足度と業績の向上を同時に見込めます。逆に、従業員満足度が低ければ一人ひとりの生産性は低下し、不満退職や社内の士気の低下が起こり、人的資源の損失、ひいては競争力の低下につながるでしょう。現在では、従業員満足を犠牲にした顧客満足は得策でないという考え方が主流になりつつあります。

従業員満足度を構成する要素

従業員満足度がどの程度であるかを把握するために、従業員が仕事の対価（報酬）を何によって得るのかを知ることが重要です。
従業員が企業から受け取る「総報酬」は、「金銭報酬」と「非金銭報酬」とに分けることができます。従業員満足度の向上を考えるときには特に「非金銭報酬」が注目されるようです。
従業員満足度を構成する主な要素は具体的に次の4つであると考えられ、いずれも「非金銭報酬」に含まれます。
これらの要素はいずれも目に見えづらく、数値化しづらい性質を持ちます。そこで、従業員満足度を計測するために外部の人材コンサルタント会社による匿名性の高い「従業員満足度アンケート」などを実施し、客観的なデータをもとに改善策を検討する企業も見られます。

企業が掲げるビジョンへの共感

近年の調査から、従業員満足度が高い企業ほど経営理念やビジョンへの共感度が高いと言われます。企業がどのようなビジョンを持っているかは、従業員が行う日々の業務のパフォーマンスを左右し、その企業での働きがいに大きく影響します。
従業員が企業に期待を持てるようなビジョン、その組織の一員であることに誇りを持てるようなビジョンの設定と浸透が重要です。

マネージメントへの納得感

日々の業務で受けているマネージメントに納得できるかどうかも従業員満足度に大きく影響します。マネージャー（管理者・上司）の声かけ一つで従業員のモチベーションは左右されるものです。
従業員がマネージメントに不満を感じている場合、その原因がマネージャーのスキル不足やマネージャー自身の従業員満足度の低さであるなら、研修や教育プログラムによる改善支援を実施するのも良いでしょう。
業務のなかで適宜「権限委譲」を行い、「仕事を任されている」と実感してもらうことで従業員の「承認欲求」を満たすことも有効だと言われます。

社会貢献度や業績への参画度

自分が日々携わっている仕事に社会的な意義があるか、また、日々の仕事により自己成長が期待できるか、自身のキャリアイメージを描けるか、という点も従業員満足度を構成する要素です。これはバックオフィスなどの管理・間接部門の従業員が抱えがちな課題でもあります。
経営層から全社的にビジョンや業績の共有があり、各部門のメンバー間で職位にかかわらず情報共有や円滑なコミュニケーションができていれば、従業員満足度は高まるでしょう。

企業風土と職場環境が快適であること

どの企業であれ、一定数の人が集まれば一定のコミュニケーションの方向性が生まれます。そのなかで、コミュニケーションをとるメンバーが偏ったり、業務の負荷が偏ったりすることもあるでしょう。
従業員満足度の担保と向上のためには、従業員同士が柔軟にコミュニケーションを取れる環境があり、互いに興味・関心を持ちあうことが重要です。
制度的な面では、基本的な福利厚生の整備は当然のこと、取得しやすい休暇制度やワークライフバランスが実現できる就業規則などが必要となるでしょう。

従業員満足度の向上がもたらすメリット

従業員満足度は一人ひとりの生産性に密接にかかわるものです。従業員満足度の高い従業員は自社のサービスや商品に愛着を持ち、より深く理解するよう努めるでしょう。顧客に対してもより上質なサービスや商品を届けたいという思いを持ち、丁寧で親身な対応を実践することが期待されます。
従業員満足度を向上させることは個人と組織のパフォーマンスを上げ、顧客を創造してサービスの質を高め、結果的に顧客満足度を高めて業績向上に貢献すると考えられます。
また、従業員満足度が高まれば所属企業へのロイヤリティやエンゲージメントが高まるという好循環を生みます。不満退職による離職率の低下など、人的資源の確保と定着を促す点でも全社的な経営課題の解決に効果的だと言えるでしょう。

まとめ

顧客満足度と業績をともに上げるためには、従業員満足度の担保と向上は欠かせない要素だと言えます。ただし、従業員のモチベーションや納得感など個人の感情にかかわる部分もあることから、満足度そのものの高低や改善すべき課題の把握が難しいこともあるでしょう。
従業員満足度の把握と向上のために、ビジネスチャットツールなどのコミュニケーションツールや外部コンサルタントによる従業員満足度調査（アンケート）を導入することも有効な手段のひとつです。客観的なデータ分析により、従業員満足度の現状と課題を理解し、経営課題の改善につなげていきましょう。

法人向オリジナル動画配信プラット フォーム
UIshareのサービス資料

動画配信プラットフォーム UIshareの総合サービス資料です。
特徴、機能、金額の詳細をこちらのサービス資料にまとめています。

ダウンロードはこちら

社会人になってからどのくらい勉強していますか？
一度は就職をして社会人になった後、再び大学や大学院などで学び直す人もいますが、時間とお金がともに大きくかかる社会人入学を選べる方は、そう多くはありません。
そこまで本格的な「学習の場」ではなくても、自分で本を読んだりセミナーへ参加したりして、仕事に必要な知識や資格を身につける努力をしている方たちもいます。
ただ、なかには社会人になってから勉強をする必要性を感じていない方もいるかもしれません。本コラムでは、社会人になってからの学ぶ意義や、忙しい社会人におすすめの学習法などをご紹介いたします。

社会人が勉強をする意義（メリット）とは？

試験のあった学生時代は、勉強をする必然性も高かったものですが、社会人になれば資格取得を目指しているわけでもない限り、勉強は義務ではなくなります。業務に必要で足りない知識は、とりあえず先輩や上司に聞いて教えてもらえば事足りるとなれば、余暇の時間は趣味や休息に当てたいと思う社会人が多いのではないでしょうか。
しかし、一定数は学習の習慣を持つ社会人がおり、そこにはそれなりのメリットが存在すると考えられます。一説では、高年収の人は勉強しているともいわれています。
ここでは、社会人が勉強をする意義を三つにまとめてご紹介します。

できる仕事の幅が広がるから

学習を通して、既存の知識をより深めたり、新たな知識・スキルを身につけることで、すでに受け持っている仕事の質を上げたり、できる仕事の幅を広げることができるようになります。
たとえば、資格を取得するなどで専門性を上げれば、より高度な業務に携わることができるようになりますし、会社に新たな事業や業務を提案することなども可能になるでしょう。
転職を視野に入れている場合は、異業界のスキルを身につけてキャリアチェンジすることも可能になり、収入アップだけでなく選択肢を広げることができます。

学習しないと既存の知識・スキルが陳腐化してしまうから

現代のビジネスを取り巻く環境は、めまぐるしく変化し続けています。そのため、現状のスキルセットがいつまでも有効とは限りません。一度は専門知識や高度なスキルを身につけたとしても、分野や内容によっては、その大半が陳腐化してしまう可能性もあります。
新たな知識やスキルにキャッチアップしていかなければ、今ある仕事でさえ、いつ同じようにはできなくなるとも限らず、現代のビジネスパーソンは常にある程度の危機感を持っている必要があるといえます。

給与のアップにつながるから

一つ目の「できる仕事の幅が広がるから」とも関連しますが、学習して知識やスキルを身につけることで労働市場価値が上がり、給与アップにつながる可能性もあります。
学習して得た知識が社内での昇進試験にパスするための土台となったり、部下のマネジメントに活かせたりと、人事評価につながり、ひいては給与のアップにつながる可能性があります。
転職の際も、語学を学習したり資格を取得したりすることでキャリアアップでき、年収を上げられる可能性があります。
社会人が学習することの付随的な意義としては、新たな知識を通して会話できる人が増え、人脈が広がったり、広い視野を持つことができたりというメリットもあります。

社会人の学習時間は？

すでに学習している社会人の方もそうでない方も、日本の社会人が平均的にどのくらい学習しているのか、気になったことはありませんか？
総務省の調査によれば、社会人が1日のうちで勉強に当てている時間は平均で6分だといいます（出典：「平成28年社会生活基本調査結果」（総務省統計局））。
平均値なので、まったく勉強していないという人も定期的に長時間の学習を行っている人も含みますが、大まかな傾向として、社会人の学習時間は非常に短いといえるでしょう。

スキマ時間を有効活用し効率的に学習する

前章で、社会人の平均的な学習時間は一日当たり6分だとご紹介しました。これを「社会人は学習意欲が低い」と捉えることもできますが、仕事が忙しく学習時間が取れないという切実な状況があると考えられます。
会社を休職して社会人入学をしたり、退勤後や休日の時間を使って専門学校やセミナーを受講したりと、しっかり時間を確保して行う学習は、かけた時間と労力の分、大きな成果を出してくれますが、誰にでもまとまった時間を捻出できるわけではありません。仕事をしながら家事や育児も行う女性の場合はなおさらでしょう。
そうした現状のなかで、学習時間を確保するには工夫が必要です。
そこで提案したいのが、移動時間や何かの待ち時間、休憩時間、TVのCM中、就寝前などのスキマ時間を活用して学習するという方法です。自分の一日のスケジュールを書き出してスキマ時間を合計してみてください。意外にも数時間単位のボリュームがあることに驚くはずです。

スキマ時間を活用して、動画 学習で繰り返し学習

自身が一日に持つスキマ時間を把握できたら、それぞれのタイミングで何ができるか検討してみましょう。
スキマ時間には、両手が使えるような自由度の高いものと、手を動かすことはできないけれど耳で何かを聞くことならできるという自由度が限られたものがあります。
自由度の高いスキマ時間には、テキストを開いて書き込んだりPCに向かってキーボードを打ったりするような作業が必要な学習時間に当てることができます。
もう少し自由度が落ちるような、たとえば、バスや電車の待ち時間、座れないけれど両手は自由に動かせる程度の混み具合の車内などでは、スマートフォンやタブレットとイヤホンでの動画学習などが行えます。
一方、たとえば、満員電車で座れない状態での移動時間など自由度がもっとも低いスキマ時間には、音声タイプの教材が適しています。動画を流して音声だけを聞いて学習するという方法も利用できます。耳だけを使うこうした学習方法なら、スキマ時間だけでなく、徒歩での移動中や家事をしながらなど「ながら学習」も可能になり、学習時間をグッと増やすことができます。
スキマ時間学習に動画を活用するメリットとしては、

• 場所を選ばずいつでもどこでも学習できる
• 途中まで学習して次のスキマ時間に続きから再生できる
• 理解できている部分は早送りし、わからない部分は何度でも繰り返し学習できるので効率的

などが挙げられます。
また、1.5倍など倍速で再生すれば、視聴にかかる時間を短縮することも可能です。

まとめ

まとまった学習時間をなかなか確保することが難しい社会人ですが、スキマ時間を積み上げることで、思っている以上に長時間を学習に当てることができるようになります。
そして、スキマ時間の学習には、動画や音声タイプの教材が最適です。最近では、短時間でも利用できるeラーニングのサービスが増えてきていますので、どこでも利用できるeラーニングシステムを使って学習してみてはいかがでしょうか。

eラーニングの概要・種類について知りたい方はこちらの記事もご覧ください。
eラーニングシステム11選をわかりやすく比較！〜メリットやデメリットまでご紹介～

クラウド型動画eラーニングシステム
UIshare（ユーアイシェア）のサービス資料

圧倒的な低コスト、充実したサポート体制で、社員教育・社内情報共有・パートナーへの情報共有・動画 e ラーニング・eラーニング販売など様々なシーンでご利⽤いただけます。

ダウンロードはこちら

2019年4月より施行の「働き方改革関連法」や新型コロナウイルスの世界的な流行によるテレワーク推進の状況を受け、一人ひとりの働き方や社員教育のあり方を見直す企業が増えています。
通常業務をリモート化しようとする動きにともない、人材育成において欠かせない各種の研修についても、従来の集合型でなくインターネット回線を利用して行われる「オンライン研修」が注目されています。
オンライン研修の最大のメリットは、時間的・空間的な制約が少ないことからコストの削減につながる点、また、教育の質の均一性を保つことで従業員が平等に学ぶことができるという点です。
本コラムでは、オンライン研修の特性と活用方法、事前に知っておきたい注意点をあわせて解説します。オンライン研修を導入される際のご参考になれば幸いです。

オンライン研修とは？

オンライン研修とは「Web研修」とも呼ばれ、Web上で行われる研修のことです。おもにWeb会議システムをインストールしたPCやスマートフォンなどを利用することで受講できる研修を指します。
オンライン研修の最大のメリットは、インターネット回線がつながる環境とWeb会議システムなどのツールさえあれば、受講者がどこにいても研修内容を視聴できるという点です。
オンライン研修には「録画型」と「ライブ配信型」とがあります。録画型は事前に録画した講義内容を受講者が視聴することで研修を行うもので、社員研修を中心にさまざまなオンライン学習の場で活用されています。ライブ配信型はインターネットの普及によって発達したもので、おもに塾や予備校などのスクールで利用されています。講義の内容をライブ配信することにより、複数の教室や拠点で同一の内容をリアルタイムに学習することができます。
また、オンライン研修には特定の会場に複数の受講者が集まって参加する「多拠点参加型」と、各自がオフィスの自席あるいは自宅で受講する「個別参加型」に呼び分けられることがあります。

オンライン研修の活用方法

オンライン研修にはコストや労力を削減できるというメリットがありますが、実技やワークショップ、ビジネスマナー研修におけるロールプレイングなどを伴うカリキュラムには基本的に適していません。ディスカッションやグループワークの実施にも限界があり、受講者同士の交流がしづらいという点もデメリットになる場合があるでしょう。
では、オンライン研修はどのような場面でどのように活用するのが良いのでしょうか。オンライン研修ならではの特性を活かした具体的な活用方法をご紹介します。

全社共通で必要な教育の実施

関連業界の重要なニュースや新しい法律・制度、社内規定やマニュアルの更新など、全社共通で知っておくべき知識の共有にはオンライン研修が有効です。
ライブ配信による研修を録画しておけば、当日参加できなかった社員が後日、個別に学習することが可能です。スケジュール調整がしやすいため、管理職の負担を減らすことにもつながるでしょう。

社員の資格取得・スキルアップ

体系的な知識の習得が必要となる資格取得講座は、オンライン研修での学習に向いていると言われます。インターネット上に録画型のオンライン講座を設けておき、必要な社員が必要な内容を都合のよい日時に受講できるようにすると良いでしょう。

「習熟度チェック」の実践

オンライン研修を受講させるだけでは、各自の習熟度の把握は難しいものです。そこで、習熟度チェックが可能なテストなどのシステムを用意し、研修後に実践すると良いでしょう。
振り返りの機会を設けることで、受講者の集中力やモチベーションを上げることにもつながります。

ディスカッションとの併用

録画型のオンライン研修後に、ライブ配信のディスカッションを行うケースもあります。
オンライン研修の特性を生かして、一斉一律実施で基礎的な知識の学習をできるようにし、その後にライブ配信で受講者同士の対話や講師への質疑応答を行うことで、学習の内容をより深め、定着度を高めることができるでしょう。

集合型研修との併用

オンライン研修で基礎的な学習内容をカバーし、その後、集合型研修を行って受講者同士のグループワークやロールプレイング、ワークショップなどの実技的なカリキュラムを実践するケースもあります。
基礎知識は事前のオンライン研修で習得済みとなることから、各自の思考やアイデアが深まり、最終的に学習・実習内容がより進んだものになることがねらいです。

オンライン研修の注意点

オンライン研修を効果的に活用するためには、機材やシステム・教材コンテンツの準備を万全にするのはもちろんのこと、対面の研修とは異なり、受講者がセルフマネジメントできるよう留意する必要があります。オンライン研修を実施する際の注意点は次の通りです。

研修内容に合ったシステムを選定する

研修の内容や受講対象により、録画型・ライブ配信型のどちらが適切かを判断し、どのようなシステム（Web会議システムなど）が最適であるか検討したうえで、選定します。

事前の準備を万全にする

オンライン研修ではインターネット回線やPC、マイクの設定と確認が必要です。機材やシステムの不備のために研修が中断するなどのトラブルを避けるため、遅くとも実施の前日までにネットワークへの接続テストをしておき、マイクやカメラなど各機材の動作確認をしておきましょう。
資料やテキストを使う場合は、各拠点・各人に事前に確実に配布できるようスケジューリングします。

顔出しでの受講を基本とする

オンライン研修をより有効なものにするためには、「顔出し受講」を原則とすると良いでしょう。音声とチャットのみで参加することに比べて受講者の緊張感が高まり、おたがいの顔が見えることでグループワークを行う際の臨場感も高まります。
なお、「顔出し受講」を実施する際には、事前に受講者の了承を得ることが必要です。カメラを常時オンにすることがプライバシー上の問題などで抵抗があるという場合は、Web会議システムの「バーチャル背景機能」などを利用し、ダミー画像による背景の前に本人の姿だけが見えるよう設定するのがおすすめです。

受講者が能動的に受講できるよう工夫する

一人ひとりの受講者のモチベーションや受講の姿勢には差があるものです。受講者のセルフマネジメントを促すためには、「オンライン研修前の予習→オンライン研修→後日、習熟度チェックテストを実施→復習」といったステップを踏ませることも有効です。
インプットとアウトプットを意識し、しっかりと振り返りの機会を持つことで研修の効果が全体的に上がることが見込めます。

まとめ

従来の集合型研修からオンライン研修への移行は、昨今の社会情勢の影響を受けて急速に進みつつあります。しかし集合型研修が完全になくなることはなく、今後はそれぞれの特性を活かせるよう組み合わせて活用することが主流となるのではないでしょうか。
オンライン研修の企画と実践にあたっては、まずはWeb会議システムの使い方を理解し、ここに挙げたような注意点を事前に確認しておくことが大切です。自社内の基盤が整備されるまでは、専門知識を持つ外部のコンサルタントの協力を得ても良いでしょう。
集合型研修の実践が難しい今だからこそ、人材教育の新しいかたちとしてオンライン研修を取り入れてみてはいかがでしょうか。

法人向オリジナル動画配信プラット フォーム
UIshareのサービス資料

動画配信プラットフォーム UIshareの総合サービス資料です。
特徴、機能、金額の詳細をこちらのサービス資料にまとめています。

ダウンロードはこちら