動画配信サービスといえば、以前からある「YouTube」や「ニコニコ動画」などの提供事業者が有名ですが、最近では「Netflix（ネットフリックス） 」や「U-NEXT」、「Amazonプライムビデオ」など、実に多くの事業者が参入しており、サービス内容も利用者のニーズにあわせて多様化しています。
自社で動画コンテンツを制作して配信することを検討されている方なら、事業者ごとのサービス内容を比較して選ぶことが大切です。
本コラムでは、現在提供されている動画配信サービスについて種類ごとにカテゴライズし、それぞれの特徴を紹介します。
動画配信の種類
ひとくちに動画配信サービスといっても、利用者の目的にあわせてさまざまな種類に分類されます。
たとえば、ユーザーは動画を視聴するだけというサービスもあれば、ユーザーも動画を制作してコンテンツ配信できるタイプもありますし、会員限定など特定の人しか閲覧できない有料サービスもあれば、不特定多数の人が共有できる無料サービスもあります。
ユーザーが利用できる「サービス内容」と「課金」の観点から、動画配信サービスを分類してみました。
1. サービス内容からみた動画配信の種類
ユーザーが利用できるサービス内容でわけると、閲覧のみ可能な「閲覧タイプ」と、配信もできる「配信タイプ」の2つに大別されます。
閲覧タイプは、映画やテレビドラマなど映像制作会社の作品を配信するプラットフォームで、「Netflix」や「Hulu（フール―）」のように見逃し配信サービスを提供したり、「Amazonプライムビデオ」のように作品の購入やレンタルができるサービスを提供したりします。いずれのサービスもユーザーは閲覧のみ利用でき、自ら制作した動画の配信はできません。
一方の配信タイプは動画の閲覧はもちろん、ユーザーが制作した動画コンテンツを配信できるプラットフォームを用意しています。「YouTube」や「ニコニコ動画」、「TikTok（ティックトック）」などが代表例。「LINE LIVE」、「SHOWROOM」のように、ライブ配信をメインとしたサービスもあります。
2. 課金タイプからみた動画配信の種類
課金のタイプでわけると、「YouTube」や「GYAO！（ギャオ）」のように動画内に広告を入れることでユーザーが無料で閲覧できる「広告型動画配信サービス（AVOD）」もあれば、会員限定のように有料で閲覧できるタイプもあります。このうち有料のものは、「売り切り型（EST）」「レンタル型（TVOD）」「サブスクリプション型（SVOD）」の3つのタイプにわけられます。
「売り切り型（EST）」は、動画をダウンロードする際に課金するタイプで、動画コンテンツをユーザーの端末に保存させたり、ブラウザやアプリ上で流したりすることで閲覧できます。いずれの場合も一度購入すれば何回でも閲覧できるため、繰り返し学習できる教育用の動画コンテンツなどに向いているでしょう。
「レンタル型（TVOD）」も、動画をダウンロードする際に料金を支払う点では売り切り型と同じですが、視聴できる期間が限られている点で異なります。レンタルビデオ・DVD店のような仕組みで、同じ動画を一定期間のみ集中して見せる動画コンテンツに適しています。「Amazonプライムビデオ」や「U-NEXT」、「iTunes Store」などが、このタイプのサービスを提供する事業者です。
もうひとつの「サブスクリプション型（SVOD）」は、定額で複数の動画を閲覧できるタイプです。動画を何本見ても月額料金は変わらないという「見放題」が特徴で、動画配信サービスのなかでもっとも市場が大きく、「Netflix」や「Hulu」など提供事業者の数も多いです。
なお、課金タイプの動画配信サービスについて詳しく知りたい方は、「動画販売の収益方法」で詳しくお伝えしますので、こちらの記事もご覧ください。
動画配信の市場規模
販促や集客、教育コンテンツなどの配信に動画を活用する企業は多くなっており、その需要は年々増加傾向にあります。
一般財団法人デジタルコンテンツ協会（DCAJ）が発行する「動画配信市場調査レポート2020」によると、インターネットで有料動画を配信するサービス全体の市場規模は約2,770億円（2019年）、前年比で126％の増加と推計しています。
ちなみに、2019年の国内映画の興行収入が約2,611億円ですから、映画市場よりも動画配信市場のほうが大きいといえます。
同協会によると、今後も動画配信市場は右肩上がりで伸びると予測しており、2024年の市場規模は3,440億円まで成長すると推計しています。これだけ伸びている背景には、提供事業者のサービスの多様化に加え、ユーザーの「モバイルシフトの促進」があり、2020年より提供が始まった「5G（第5世代移動通信システム）」がそれをさらに加速させるといわれます。
1. モバイルシフトの促進
電車の移動時間やちょっとした待ち時間を活用して、スマートフォンなどのモバイル端末で動画を閲覧するユーザーを見かけることが多くなりました。
こうした動きに広告業界では、テレビなどの従来メディアからYouTubeなどの動画配信サービスに広告費をかけるようシフトしていく動きがみられます。特に、テレビ離れが進んでいる若い世代をターゲットとした業界を中心に、今後もモバイル向けの動画広告の需要は伸びていくと予測されています。
2. 5Gの普及
2020年より提供が始まった5G（第5世代移動通信システム）が、今後全国に拡大していく予定です。従来の4Gよりも高速、低遅延、多数同時接続といった特徴をもつ5Gの環境下では2時間の動画を3秒でダウンロードできるといわれ、ライブ配信もよりリアルタイムで閲覧できるようになります。5Gが利用できるエリアは2020年11月時点では一部に限られるものの、今後全国に拡大すれば、スマートフォンなどのモバイル端末で閲覧するユーザーが増えることが期待されるでしょう。
※出典：
一般財団法人デジタルコンテンツ協会「動画配信市場調査レポート2020」
一般財団法人日本映画製作者連盟「2019年（令和元年）全国映画概況」
まとめ
動画配信サービスはすでに多くの人が利用し、私たちにとって身近な存在になっています。モバイルシフトのさらなる促進や5Gの普及により、いつでも、どこでも動画を閲覧できる環境が整うことにより、これまで以上に動画配信のニーズが拡大すると考えられます。
企業にとっては動画の重要度が増し、より魅力的な動画コンテンツを制作して配信していくことが命題となってくるでしょう。また、制作した動画を効果的に活用するうえで、配信サービスの選び方も重要なポイントとなってきそうです。
動画配信プラットフォームついて知りたい方はこちらの記事もご覧ください。
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執筆者情報
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