toggle navigation  

動画販売サイトの作り方―動画販売プラットフォームの選び方―

動画販売サイトの作り方―動画販売プラットフォームの選び方―

  • LINEで送る
  • このエントリーをはてなブックマークに追加
動画販売サイトの作り方―動画販売プラットフォームの選び方―

YouTubeやNetflixなどの動画配信サイト・動画配信サービスの普及と人気の高まりを受けて、動画販売サイトが新たなトレンドとなっているようです。
趣味で自分の好きな動画を販売したい人からビジネスでセミナー動画などを販売したい企業まで、現在ではさまざまなニーズにあわせた動画配信・販売プラットフォームがリリースされています。
動画販売プラットフォームを利用すれば自分で一から販売システムを構築する必要がなく、セキュリティ対策やサポートサービスを受けられるものもあるので、誰でも手軽に動画販売に取り組める点が魅力です。
本コラムでは動画販売プラットフォームの基本的な機能や選び方、実際に動画を販売する際の注意点についても解説します。

動画を販売できるプラットフォームとは

動画を販売できるプラットフォーム(動画販売プラットフォーム)とは、動画を販売・配信する機能を備えたプラットフォームサイトおよびサービスを指します。
YouTubeやNetflixなどの躍進により、「配信された動画を視聴する」ことは今やテレビの視聴以上に日常的なことになりつつあります。近年ではさらに、制作者がWeb上で動画を販売し、ユーザーがWeb上で動画を購入するという動きが増えつつあります。動画を販売する制作者は個人や中小企業を中心に、著名人から学生まで、今やさまざまな属性の人が参入している状況です。

現在では、Web上で動画を販売するのに便利な方法のひとつとして動画販売プラットフォームサイトが注目されています。
機能やメリット、手数料などの価格面は提供事業者によって実にさまざまです。ここでは動画販売プラットフォームサイトのおもな機能とメリット、また、動画を販売する際のポイントと注意点についても解説しますので、動画販売サイトを選ぶ際のご参考になさってください。

動画販売プラットフォームサイトのおもな機能とメリット

動画販売プラットフォームサイトを活用すれば、一定のシステム利用手数料を支払うかわりにシステム構築の手間を省き、販売前の集客から販売後の顧客管理までのコストと工数を大幅に削減することができます。
現在では多くの提供事業者が参入し、ターゲットとなる顧客層や販売する動画のジャンルにより異なった特色を出しています。以下にご紹介する特徴やメリットをふまえたうえで、自社あるいは制作者の予算やニーズに合ったものを選ぶと良いでしょう。

●システム構築が不要で手軽に始められる
動画販売に特化したプラットフォームサイトでは、必要な情報をシステムに登録するだけですぐに動画を販売することができます。とくに小規模な事業者にとっては、これによりコストと工数を削減し動画の制作に注力できるというメリットがあるでしょう。

●プラットフォームサイトの集客力を利用できる
プラットフォームサイト自体にすでに顧客がついているので、その顧客層にあった動画コンテンツを販売すればサイトの集客力を利用することができます。そもそも動画購入に対するハードルが低い顧客が集まっているという点もメリットです。

●顧客管理の手間が不要
動画の視聴数のチェックや売上管理、入出金の管理などもプラットフォームサイトが行ってくれるので、販売者は数字を把握して確認するだけで良く、集客から顧客管理までの手間を最小限に抑えることが可能です。

●動画が転載されるリスクがない
個人や小規模の動画販売においてSNSを利用する場合、動画のファイルデータをユーザーに渡すことになるため、他の動画配信サイト等に転載されるおそれがあります。
動画販売プラットフォームサイトではユーザーに動画のデータを渡すことなく、視聴のみ可能としているので転載される心配がありません。

動画販売サイトを作るうえで必要なこと

1. ユーザーにとってのメリットを明確にする

単に視聴するにとどまらず購入を促すためには、その動画を視ることでどんなメリットがあるのか、何を得られるのかを明確にしなければなりません。
ユーザーは最初の数秒で、その動画を見続けるかどうかを判断すると言われます。特に動画の購入を促すにあたっては、タイトルやサムネイル画像、つかみの部分のテキストなどを工夫し、その動画のメリットを明確に伝えるようにしましょう。

2. 長期的に売れるコンテンツを目指して制作する

販売開始後の修正のコストや手間を考えると、最初からそれなりの工数と時間をかけて長期的に売れる動画を作ったほうがコストパフォーマンスが高いでしょう。この後に解説する注意点を守り、完成度と信頼度の高いコンテンツを配信・販売することが大切です。
すでに売れている動画プロモーションのシナリオや、海外の成功事例も参考になるでしょう。

【関連記事】
動画を簡単に販売するには?
動画コンテンツの作り方

動画販売サイトを作る際の注意点

現在ではSNSや動画配信サイトなどを利用することで誰もが手軽に動画を配信・販売することができるようになりました。手軽であるがゆえに、権利関係については正しい認識を持ち、著作権侵害の疑いで思わぬところから訴えられるといったトラブルを未然に防ぎたいものです。

また、動画販売で利益を得、ビジネスとして成功するためには集客も必要です。配信された動画をただ視聴してもらうことに比べ、お金を払って動画を買うというアクションをユーザーに促すためにはそれなりの施策を要します。「作って終わり」にならないよう、あらかじめ具体的な集客施策を検討しておきましょう。
動画販売の集客については、おもに動画販売・配信プラットフォームなどを抱える専門業者がさまざまな施策を展開していますが、確立した方法論は未発達な部分もあり、まだまだ情報が少ないのが現実です。そのため、動画販売の集客においてはまずはWebマーケティング全般の集客手法の知識が必要となるでしょう。

1. 著作権などの権利関係に注意

ネット上で動画を販売する際には権利関係に注意が必要です。動画の制作・配信・販売にあたっては特に著作権と肖像権について正しい認識を持ち、訴訟に発展するようなトラブルを未然に防ぐことが重要です。

  • 「著作権」は制作会社にある

知的財産権のひとつである「著作権」は、著作物が制作された時点で自動的に成立します。著作者が意識するか否かにかかわらず与えられる権利であり、届け出や登録の必要はありません。
動画を制作会社に依頼して制作する場合、その動画の著作権を有するのは制作会社となる点に注意しましょう。制作費用を負担しているとはいえ、発注者側に著作権はありません。発注者側が有するのは「著作利用権」となります。

  • 自社の従業員であっても「肖像権」に注意

企業のPR動画において従業員の登場や映り込みがある場合は、「肖像権」に注意を払う必要があります。
「肖像権」とは、自分の容姿や名前をみだりに他人に使用されない権利です。手元のアップだけ、後ろ姿だけ、といった本人を特定できない写り方である場合を除き、制作した動画にその人の容姿や名前が写っている場合は、自社の従業員であっても個別に本人の承諾が必要になります。また、退職した従業員の肖像権の扱いにも厳重な注意が必要です。

  • 使用する音楽の著作権にも対応を

著作権は音声素材にも適用されます。動画のBGMとしての使用であっても、商標登録された楽曲やサウンドロゴを無断で使用することは違法です。
使用する音楽コンテンツがJASRAC(一般社団法人日本音楽著作権協会)の管理楽曲に該当する場合は、所定の手続きのうえ、一定の使用料を納めることとなります。

著作権・肖像権の注意点について、詳しくは下記の記事で解説しています。

【関連記事】
動画を販売するときの注意点
動画販売・制作に関わる権利について

2. 動画を作って終わりではなく「集客」も必要

作成した動画をアップし、ユーザーに購入してもらうためには、告知やプレスリリースなどの集客施策が必要になります。大手の企業であればテレビCMなどのマスコミ広告でPRする方法もありますが、比較的小規模の動画販売の場合、おもなPRの場はSNSやブログ、自社のWebサイトなどになるでしょう。
自社にマーケティングの知見がなく集客が難しいという場合は、集客のためのマーケティング支援サービスやサポートサービスを備えた動画販売プラットフォームサイトを活用するのもひとつの手です。当社のサービス「UIshare(ユーアイシェア)」をはじめ、 配信動画の視聴状況をチェックできるプラットフォームもあります。

【関連記事】
動画販売で気を付けるポイント・集客するコツ

まとめ

動画販売の方法はいくつかありますが、集客から販売までをSNSのみで行う場合に比べると、動画販売プラットフォームサイトを活用した場合は制作・配信から販売までのコストと工数を削減し、スムースに運用することができます。
当社のサービス「UIshare(ユーアイシェア)」でも動画販売を行っておりますので、ご活用いただければ幸いです。低価格から始めることができ、お試しで小規模の動画販売を実施してみたいという方にもおすすめです。

動画共有による社内にもたらす5つの効果

動画による社内コミュニケーションの活用状況の市場調査から 社内広報・インターナルコミュニケーション ・代理店教育 ・インストラクター学習動画・飲食チェーンでのオペレーションなど 様々な用途での動画の活用方法を紹介しています。

無料ダウンロードはこちらから
uishare

法人向け動画共有サービス Uishare

17万人ユーザー利用
月額費用1000円から利用可能 uishare

詳細はこちらから
  • LINEで送る
  • このエントリーをはてなブックマークに追加