有効求人倍率が上昇を続け、売り手市場が進む昨今、新卒採用も中途採用も活発に行われています。人材を採用すると必要になってくるのが、教育・研修。入社後も、業務内容や社歴に合わせて必要な研修を提供し、スキルアップをサポートすることが重要です。
企業の未来をつくる社員に対する教育には、手間暇をかけたいところですが、限りある資源を有効活用するためにも、効果を最大限に上げながら無駄を省いた効率的な社員研修を行いたいところです。
そこで提案したいのが、動画共有を使った研修方法です。本コラムでは、社員研修に動画共有を使うメリットや、具体的な活用方法をご紹介します。
動画共有で社員研修するメリット
これまで社員研修を人手で行ってきた企業にとっては、動画共有で社員研修を行うことが手抜きのように感じられたり、教育効果に疑問を持たれたりするかもしれません。
しかし、動画による社員教育にはさまざまなメリットがあります。以下でおもなメリットをご紹介します。
動画ならでは！わかりやすく伝えられる
対面の研修では、書類を配ったりホワイトボードに書き出して口頭で補足説明などして教えようとしても、内容が複雑な場合などではなかなか理解してもらえません。
また、たとえば現場での複雑な作業工程などの場合、実演して見せるという方法もありますが、移動の負担や時間がかかってきます。
動画共有なら、ズームしたり編集したりといった動画ならではの機能を活用して普通なら見えづらい細部まで見せることができたり、複数拠点での業務マニュアルをコンパクトに伝えることができます。
同じ内容での研修が行えるため、講師による研修の質に差が出ないというメリットもあります。
社員の都合の良い時間に学んでもらえる
制作した研修動画を、社員を一同に集めて放映するという方法もありますが、動画共有プラットフォームを活用すれば、社員それぞれが都合の良い時間を選んで研修してもらうというスタイルも可能です。
モバイルからも閲覧できる環境を用意すれば、移動時間なども活用でき、より利便性は上がるでしょう。
人事部など管理者側は、どの社員がどの動画をどの程度、閲覧しているかといったログ情報を管理画面から取得することができ、研修の進捗管理も可能です。
同じ動画を繰り返し閲覧できるから理解度が高まる
動画の大きな特性の一つとして挙げられるのが、何度も繰り返して再生したり、巻き戻し・早送りができる点です。動画共有による社員研修を提供することで、社員は理解できなかった部分のみを繰り返し閲覧でき、理解を深めることができます。
また、管理者側からみると、同じ動画を何度も使い回せるためコスト削減にも貢献します。
目的に合わせた動画活用の種類
動画で実施できる社員研修の内容は幅広く、それぞれに上で挙げたメリットの表れ方も異なります。
以下で、動画活用のおもな種類をご紹介します。
ビジネス基礎研修
ビジネスマネーや電話対応、来客対応といった社会人としての基本的なスキルを身につけるためのビジネス基礎研修を動画共有で行うものです。
まずは、動画に収録したビジネス基礎研修内容を閲覧してもらい、内容を理解した後で、実習やテストを行うカリキュラムなどが考えられます。
各拠点（本社・支社・営業所・工場など）のオフィス紹介
ビジネス基礎研修と同様に、入社したばかりの人材向けの研修の一環として、自社についてより深く知ってもらうためのカリキュラムを組む企業は多いでしょう。これも動画共有を活用すれば、わかりやすく紹介できます。
特に、本社・支社・営業所・工場といった距離の離れた複数拠点の内部を動画に収録して紹介すれば、実際に訪問したかのように身近に感じてもらえるでしょう。
研修・セミナー内容の動画共有
外部講師を招くなどして過去に実施した研修やセミナーの内容を録画したものを、社員研修に活用する方法です。
通常、研修やセミナーに参加するには会場へ足を運ぶ必要があり、遠方だったりスケジュールが合わなければ参加できませんが、録音動画で共有することで多くの社員に研修・セミナー内容を展開することができます。また、普遍的な内容であれば時間が経っても陳腐化せず、何度でも利用できます。
新入社員研修を動画共有で管理
動画共有を行うプラットフォームに閲覧管理機能がついていれば、研修を提供する人事部などで、どの社員がどの動画をどの程度閲覧したかを把握でき、研修の進捗管理が行えます。
特に、研修の履修を徹底したい新入社員研修では重宝します。
コンプライアンス研修
コンプライアンス（企業コンプライアンス、ビジネスコンプライアンス）とは、企業の法令遵守や倫理法令遵守のことです。不正会計や偽装事件、過労死やパワハラ・セクハラなど、コンプライアンス違反が後を絶ちません。企業は、法令や倫理を守るだけでなく、良心のレベルで行動規範を持ち、従業員にルールを守らせる責任が求められています。
このためのコンプライアンス研修でも動画共有が活用できます。特に、ハラスメントなど、コンプライアンス違反により被害を受ける側の視点での動画を盛り込むことで、相手の立場に感情移入し、疑似体験でき、抑止につなげることができます。
セールスマニュアル
店舗での接客販売やクレーム対応などのマニュアルを動画共有で提供する方法です。冊子や書類のマニュアルを読むのとは違い、動画なら実際の接客現場のイメージを持たせつつ、必要なノウハウを共有することが可能です。
動画なら記憶にも残りやすいため、マニュアルを見ながら接客できないセールスの場面では、特にメリットが大きいでしょう。
サポートマニュアル
サポート担当者の知識やスキルを底上げすることを目的とした研修で、存顧客に対するサポートを行う際のマニュアルを動画共有で提供する方法です。
動画なら実際に顧客に対応する様子を具体的にイメージさせることができますし、セールスマニュアル同様、マニュアルを見ながら対応ができないサポート業務でも、記憶に残りやすい動画にメリットが出ます。
業務効率化マニュアル
無駄を生まない作業手順・方法を共有するための業務効率化マニュアルを動画共有する方法です。支店など複数拠点を持つ企業で同一業務が発生する場合、どこでも同じレベルの業務効率化が実現できるようになるでしょう。
代表メッセージの共有
企業トップのビジョンを全社で共有し、従業員一人ひとりがビジョンにのっとって行動することで、組織戦略を実行し、目標達成につながります。そして、ビジョン共有の手段として、動画共有を活用できます。
代表者から従業員へ向けたメッセージを収録して動画共有することで、話の内容だけではなく表情や声、雰囲気といった非言語コミュニケーションから熱意や真剣さなども伝わります。
貢献した社員の表彰・インタビューの配信
せっかく採用した人材に長く活躍してもらうためにも、モチベーション向上につながるような教育・研修は重要です。
そこで、業績や業務効率化などに貢献した社員を表彰し、その様子を動画に収めたり、受賞者に対して「どのようにして売り上げを達成したのか？」といったインタビューを行って収録したものを共有することをおすすめします。
閲覧した社員が、触発されたり競争意識が刺激されたりして「自分ももっと頑張ろう！」とモチベーションが上がったり、これまでの業務を改善するヒントを得たりする効果が期待できます。
まとめ
さまざまな研修動画の活用例をご紹介しましたが、これ以外にもアイデア次第で社員の教育・研修に効果的な動画を制作できます。
動画制作には手間と時間がかかりますが、プロモーション用の動画などの社外の不特定多数のお客様への閲覧を想定した動画と比べると、見映えなどを整える必要性は低く、その分、内容の質とわかりやすい表現といったポイントに絞って制作することで工数を抑えることも可能です。
動画共有を活用すれば、紙の資料などで情報共有するのに比べ、はるかにスムーズで高い情報伝達効果が見込めるでしょう。
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