社内教育に動画を活用するメリット

Webサイト上のほか、デジタルサイネージ、店頭などでも動画によるプロモーションを頻繁に見かけるようになりました。動画広告市場も伸びており、YouTube総研の発表によれば、2020年には2,000億円突破すると推計されています。

これだけ動画がもてはやされるのは、インターネット回線の高速化や動画プラットフォーム、スマートフォンの普及といったインフラ面の背景もありますが、動画が観る者に訴えかける大きな力を持っているからにほかなりません。

本コラムでは、動画のさまざまな活用方法のなかでも自社の社員教育にスポットを当て、そのメリットを解説いたします。

動画共有により時間・場所に制限を受けない

動画共有プラットフォームや、独自に立ち上げた動画共有サイトなどを使って社員間で共有することで、たとえ社内にいなくても動画を閲覧できるようになり、時間や場所に制限を受けずに、自分の都合に合わせていつでもどこからでも研修を受けることができます。

自宅から研修を受けることができるようになるほか、通勤時間や顧客への移動中なども活用できるようになり、社員の利便性が向上します。

また、研修を実施する人事部などにとっても受講者や講師のスケジュールを調整して会場を押さえたり、どうしても都合のつかないメンバーだけ別日程を組むといった苦労もせずに済みます。

紙・文章だけの情報より理解度が高まる

動画コンテンツならではの特長として、書類やカタログなどの紙媒体で文章と図示のみで伝えるよりも、複雑な内容でもわかりやすく伝えられることが挙げられます。

紙の資料ではなかなか伝えにくい裏側・内部といった構造の説明や、実物でも見えづらい細部などをクローズアップしたり、スローモーションで見せるといったことも可能ですので、社員も理解しやすいでしょう。

声・音といった音声を活用できる点も、閲覧者の理解を助けます。

動画を繰り返し閲覧することにより記憶に定着させやすい

動画の利点として、繰り返し再生できる点も挙げられます。
閲覧していて、複雑だったり難解だったりして理解しづらかった部分や、自分の苦手な分野などは、何度でも見返せるので、記憶にも定着しやすいでしょう。

また、動画では、視覚情報に加えて聴覚情報も活用できます。アメリカ国立訓練研究所が提唱したラーニング・ピラミッドによれば、講義や読書よりも視聴覚した方が学習定着率
が2～4倍も高いといいます。

内容をしっかり記憶して欲しい社員教育に、動画はぴったりだといえるでしょう。

教育の質を保つことができる

動画を社員教育に活用するメリットとして最後にご紹介したいのが、動画なら、社員教育のレベルを一定水準以上に保つことができるという点です。

講師が社員たちの前で講義する場合、講師によって教育内容にばらつきが出てしまう可能性があります。また、同じ講師が担当しても、その講義での質疑応答の内容などによっても内容は多少、変化してしまいます。

その点、あらかじめ収録してある動画で社員教育を行えば、まったく同じ教育を何度でも提供でき、たとえ複数拠点であっても同じ質の教育を展開することができます。

まとめ

人材育成は各企業の経営戦略の要でもあり、社員教育の実施手段はそれぞれがもっとも良いと考える方法を採用するでしょう。
もしも、既存の手法を見直すことなく、惰性で踏襲しているとすれば、教育効果を考えるともったいないことですし、競合他社に遅れを取る原因にもなり得ます。
講義・実習などオフラインの教育手法、動画共有などのオンラインの教育手法、それぞれのメリットを比較しつつ、これまでの社員教育方法を見直してみてはいかがでしょうか。
オンライン教育を考えた場合、単に資料データやメールのみを共有するよりも、動画を制作・共有した方が利便性や学習効果が高く、おすすめです。

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