今注目の企業におけるeラーニングのメリットデメリット

2020/03/02

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eラーニングとは、オンライン上で行う教育・学習方法のことで、パソコン・スマートフォン・タブレットなどのデジタル端末を利用し、時間や場所を選ばず効率的に学習を進められます。

また、冊子テキストのみの通信教育と違って、教材として音声や動画を利用できるという大きな特徴があり、インターネットを通じて学習履歴の管理や学習成果の評価も可能です。このような特徴を生かして、企業内研修においてeラーニングを活用する企業が増えています。

とはいえ、デメリットがまったくないわけではありません。ここでは、企業におけるeラーニングのメリットとデメリットをご紹介します。

企業におけるeラーニングとは
企業のeラーニングのメリット
企業のeラーニングのデメリット
まとめ

企業におけるeラーニングとは

企業で社員を教育する方法には、OJT（オン・ザ・ジョブ・トレーニング＝仕事上指導）とOffJT（オフ・ジェイティ＝集合研修）があります。多くの社員に対して均一な知識やスキルを習得させたい場合は、後者の集合研修によって一律に教育を行うことが効果的とされてきました。 eラーニングは、従来の集合研修に代わる企業内研修の方法として注目されています。

eラーニングは、学習教材とLMS（Learning Management System＝学習管理システム）によって構成されます。 LMSとは、教育者による教材の保管・配信管理や、受講者の学習履歴や試験成績の管理・分析を一括して行うシステムです。LMSの活用により、受講者の学習の定着度や教育の成果を定量的に評価しやすくなります。

企業内研修はコストに見合った教育成果を求められるため、成果の見えやすいeラーニングは、大変相性の良い教育方法といえます。

企業のeラーニングのメリット

時間・場所を選ばずに教育できる

社員一人一人に合わせて、適切なタイミングで研修を実施できます。新人教育なら、集合研修を待たずに即戦力として育てることができますし、仕事で忙しい中堅社員も、空いた時間を有効に使って学習を進められます。教育担当者にとっては、講師や会場の確保、スケジュール調整の手間を省けるというメリットもあります。

多拠点での教育の質の均一化

教材管理や学習進捗度・定着度の管理がしやすいeラーニングなら、教育成果を一定に保ちやすくなります。これを、インターネットを通じて多拠点で行えることが大きな強みです。たとえば、全国展開のフランチャイズでも、教育の質を保つことで全国どの店舗でも同じ質のサービスを提供できます。

個々の受講者に合わせた指導が可能

LMSによる学習管理によって、学習成果をそれぞれの受講者にフィードバックできます。学習履歴や試験成績から受講者の学習方法を軌道修正したり、足りない部分は復習を促したりして、より高い教育効果を得られます。 eラーニングの教材なら、同じ動画講義を何度も視聴可能です。反復学習を行うことで、それぞれの受講者の苦手分野も克服しやすくなります。

コストダウン

教材の印刷・運送コスト、集合教育の会場代や受講者の移動・宿泊費など、従来の企業内研修に必要なコストの多くを削減できます。

企業のeラーニングのデメリット

一方、企業内研修でeラーニングを利用する場合には、集合研修と比較してデメリットとなる点もあります。

受講者同士の交流が難しい

集合研修では、支店や部署の違う社員が一つの会場に集まることにも意味があります。所属の垣根を越えた交流によって仲間意識を高められるたけ、結果として風通しの良い企業風土の醸成にもつながります。また、ほかの受講者の存在は学習へのモチベーションを刺激します。 eラーニングは基本的に個人で学習を進めるため、受講者同士の交流が乏しいことが難点です。 LMSに掲示板やSMS機能を付加する、学習の遅れが生じたらリマインドメールを送るなど、受講者同士のコミュニケーションやモチベーション維持を促す工夫が必要です。

実技や応用力の教育・評価に不向き

実技科目での技術評価やロールプレイでの応用力などは、eラーニングでの教育・評価が難しい分野です。そのため、定量的な評価が難しい分野においてeラーニングを導入する場合は、集合教育と組み合わせながら教育プログラムを作成することで学習効果を高める必要があります。しかし今後は、VR（Virtual Reality=仮想現実）やAR（Augmented Reality=各超現実）などのIT技術の進化に伴い、eラーニングでも集合研修と変わらない学習効果が得られる教材開発も期待されています。

教材の政策・LMSの導入に初期投資が必要

eラーニング教材は、一度制作すれば低コストで受講者へ配布できます。ただし、制作には音声教材・動画教材に関する知識や収録設備などが必要で、制作を専門業者に任せた場合は、一定の初期投資が発生します。 LMSのシステム導入に関しても同様です。LMSの場合、導入後のシステム管理のため、IT技術に詳しい担当者を置くことが望ましく、人件費が膨らむ可能性もあります。受講者の学習環境が整っていない場合は、デジタル端末の支給や通信環境の整備なども必要です。