アメリカの大学のeラーニング事情

インターネットを活用したeラーニングには多くのメリットがあり、日本では近年、さまざまな業界で活用されるようになってきました。もちろん、海外でもその効果には注目が集まっており、さまざまなシーンで活用されています。

そこで今回は、いわば先進国ともいえるアメリカの大学で、eラーニングが実際にどのように活用されているのかをご紹介します。

オンライン授業の受講率

National Center for Education Statisticsの調査（2017最新）によると、アメリカでは710万人もの大学生が、少なくとも1つのオンラインコースを受講しているという実態があります。つまり大学生のうち3人に1人は、少なくとも1つのオンラインコースを受講しているわけです。全米で大学への入学者数は減少していますが、オンラインコースの受講者は増加傾向が続いています。

アメリカの大学の講師のうち75％は、オンラインコースの学習成果が教室のコースと同等以上であると認識しているという調査結果も出ています。

アメリカのオンラインコースで問題となっているのは、途中でドロップアウトする生徒が多いことです。教室に集まって受講する通常の授業に比べ、オンラインコースの受講には高い自主性・自律性が求められるので、途中でコースを放棄してしまう生徒が出てくるのです。思うように学習成果が上げられないことへのいら立ちや、モチベーションの低下などが背景にあるのでしょうか。

受講を辞めてしまう生徒の割合は、受講が始まって最初の数週間が特に高くなっています。1～2週目までで50％もの生徒が受講を辞めてしまうのです。しかし、コースが進むにつれて辞める生徒が少なくなり、受講人数が安定していきます。

ハーバード大学とMIT（マサチューセッツ工科大学）の共同研究では、edXプラットフォームを通じて提供される大規模なオープンオンラインコースの受講状況を調査しています。それによると、オンラインコースの入学者のうち修了認定を受けることができた生徒の割合はわずか約5％にとどまっていました。

その原因の一つとして、受講者の大半が教育コンテンツに接した機会がない人であるからだと考えられています。

調査によると、学位取得者のうち6％が50歳以上、3％が開発途上国の出身者でした。この結果は、オンラインコースにアクセスできるチャンスが、幅広い属性を持つ学生に学習の機会を与えるという可能性を示唆しています。

この研究はアメリカの学生のみを対象に行われましたが、eラーニングの持つ可能性が及ぶ範囲は一国にとどまりません。オンライン教育の持つ大きな可能性を示しているといえるでしょう。

オンラインカレッジの主流化

2020年3月現在、アメリカでは276もの大学でオンライン講座が提供されています。これは、米国教育省によって承認された「遠隔教育基準認定委員会」という認定機関の認定を受けた学校だけの数です。

このなかには、オンラインプログラムのみを提供している学校もあれば、キャンパスで提供するコースと並行して、オンラインプログラムを提供している大学も含まれています。

2019～2020年度における新型コロナウイルスの世界的大流行を受け、アメリカの多くの大学ではオンラインプログラムの提供が加速しています。対応期間中、キャンパスでの講座を停止してオンラインのみで授業を提供すると決めた大学や短大も多数ありました。

eラーニングの課題とは？

このように世界各国で普及が進むeラーニングですが、今後さらに拡大していく中で、どのような課題が考えられるでしょうか？
アメリカでは、次のような問題点が指摘されています。

課題1　ネット環境の均衡化

ハーバード大学やスタンフォード大学、マサチューセッツ工科大学のように学力が高く、所属する世帯の平均年収も高い大学の学生では、あまりネット環境は問題になりません。学生自身のテクノロジーへの対応能力が高いことに加え、問題が生じたときには多少コストがかかっても、早期に解決することを優先するためです。

しかし、学生のうち約20％は、何らかの問題でオンラインに安定して接続できていないことがわかってきました。

もともとネット環境が整っていない家庭もあれば、データプランによって毎月のデータ容量が制限されている生徒もいますし、個人のPCを所有していなかったり、たとえ所有していても一度壊れてしまうと修理に出せずそのままになっていたりする生徒もいるためです。技術的な問題で接続に失敗していて、うまく問題を解決できないまま放置している生徒も少なくありません。

より公正な学習成果を得られるようにするためには、ネットワークインフラの整備による根本的な環境整備が必要です。さらに、オンラインプログラムを想定したコース設計も求められます。

課題2　大学講師のリテラシー

オンラインで効果的に学習内容を教えるには、講師自身がビデオ通話などの各種ツールをうまく使いこなす必要があり、一定の練習が求められます。eラーニングの普及を受けて大学講師のこれらのスキルは向上しつつありますが、講師のモチベーションには大きな格差があり、普及の下地はまだ十分とはいえません。

この問題を解決する方法として考えられるのが、オンライン教育を得意とする講師の担当する学生数を増やすことです。

オンライン講座なら生徒の人数が増えても、講師が大きな教室で声を張り上げる必要はありません。これによって一人の講師が担当する学生の人数が増えれば、大学の運営という面でもコストパフォーマンスの向上を図ることができます。

まとめ

先見性の高いアメリカの大学の中には、多くの資金を動画教材の制作会社やデザイン会社に投入し、eラーニングの学習教材の作成に力を入れつつあるところが多数あります。オンライン教育のプラットフォームもより利便性が向上され、やがて何百人、何千人もの受講生の受講状況や習熟度などが、より管理しやすくなっていくことでしょう。

学習教材の開発に対する資金投入は、そういった将来の展開に対する先行投資だと考えられます。

アメリカの事例を見ると、日本でもeラーニングの全面導入といった将来を見据え、しっかりとした土台作りをしていくべき時期に差し掛かっているといえるのではないでしょうか。

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