国内大学のeラーニング事例からみる導入の課題

インターネットを活用したeラーニングには学習の質を均一化できたり、コスト削減できたり数多くのメリットがあることから、世界各国の高等教育機関で本格的に活用され始めています。日本でも複数の大学において、単位が取得可能な講義として取り入れられるようになってきました。

実際にeラーニングを導入した大学の中には、成功している事例もあればいまだ課題を抱えている事例もあるというのが現状です。

本コラムでは、それらのうちいくつかの事例を抜粋し、今より普及を進める上でどういった課題があるのかを紐解いていきます。

徐々に普及を見せるeラーニング

国内の大学で eラーニングの本格的な 導入が検討されるようになったきっかけは、2001 年 3 月に行われた大学設置基準法改正だといわれています。この改正によって、双方向で対面講義した場合に相当する教育効果が得られるのなら、卒業に必要な 124 単位のうち 60 単位までを遠隔講義で取得することが可能になりました。

さらに同じく2001年の改正では大学通信教育設置基準の一部も改正されました。それにより、大学通信教育であれば124単位すべてをインターネットによる授業（eラーニング）によって取得することも可能となっています。

それらに基づき、実際に多数の大学でeラーニングの導入が進められました。

佐賀大学の事例

佐賀大学は2018年度秋学期から、国内で初めてサイバー大学と単位互換協定を締結し、eラーニング科目を導入しました。対象となったのは教養科目およびIT・ビジネス系専門基礎科目からなる60科目以上の講義です。その中から希望する科目を履修でき、修得した単位は卒業要件として算入できます。

サイバー大学の授業は時と場所を問わず履修できるので、ほかのカリキュラムの授業時間に影響されません。興味さえあれば、学習機会を大幅に増やすことができます。

佐賀大学ではICT活用教育の創造的な学びの支援に対する貢献に注目し、「佐賀大学クリエイティブ・ラーニングセンター」の運用を2016年から開始しました。eラーニングコンテンツの拡充や地域とのコンテンツ共創にも積極的に取り組んでおり、情報セキュリティ教育およびデータサイエンス教育の導入を進めるなど、高度情報化社会を支える人材育成のための教育システム整備に力を注いでいます。

広島大学の事例

広島大学ではeラーニングの「ALC NetAcademy NEXT」を、授業の事前課題と授業中の小テスト実施というかたちで利用しています。それらを履修した学生を対象にeラーニングの効果を検証しました。

教養教育英語科目の一つである「コミュニケーション演習I」を2018年に履修した学生を対象に、アンケート調査を行い、同時にeラーニング講座の学習履歴やTOEIC(R) L&R IPテスト2回分の結果も調査するというものです。

調査結果によるとスマホやタブレット端末に比べるとパソコンでの利用率が高く、夜間の利用が多いことがわかりました。eラーニングの利用度合いが高いほどTOEICのスコアも高くなっており、一定の効果が得られていることから、これらの調査結果を活かした、より効果的なeラーニングの利用方法の検討が進められています。

熊本大学の事例

熊本大学ではeラーニングの普及推進にあたり、導入初期段階における成果を評価・分析して普及推進における問題点を洗い出し、それらの解決を目指してきました。教員のICT活用教育導入における負担感は、推進組織体制の整備が不十分なことに起因していると考えられることから、体制整備にあたり技術面・心理面双方における負担軽減の実現を掲げています。

eラーニングに焦点をあてたリーフレットの発行も行っており、学内における身近な教員の活用事例を見ることが参考になるとの声も上がっています。

教授システム学専攻における博士課程の履修科目に、「eラーニング概論」という科目も取り入れました。これはｅラーニングを教育に導入するための基礎修得科目で、任意のeラーニング事例を取り上げて指定された分析の視点から事例を分析し、複数の改善点を提案できるようになることを目指す科目です。

コンテンツ制作の支援を受けた教員からは、制作に関して「負担はなかった」「負担は軽かった」との回答が多く寄せられており、これらの支援体制が実際の負担軽減に繋がっていることが伺えます。

eラーニング導入までの課題

大学におけるeラーニング導入までの課題としては、主に次のようなものが考えられます。

運用管理者の必要性

大学では毎年学生が新たに入学してきて、一定人数が卒業していきます。それらの学生のアカウントを年次単位で作成し、管理し、更新やカリキュラム変更の都度アカウントに反映する処理を行わなければなりません。その作業を担当する運用管理者が必要です。

ちょっとした問題は外部の委託先にすぐに依頼するのではなく、学内で解決できるだけの知識や技術を備えた運用管理者を置くことで、運用の効率化が図れます。優れたLMS（Learning Management System：学習管理システム）を導入することで、運用管理者の負担を減らすことが可能です。

講師のリテラシースキルアップ

eラーニングといえども授業は講師が進めるものなので、その講師がeラーニングのツールを使いこなせていなければ効率的な学習には繋がりません。教材となるコンテンツを作成し、LMSに登録し、実際の講義内でスムーズに操作して講義を進めるスキルが必要です。

LMSを提供する企業から提供される動画マニュアル等のスキルアップ教材を活用し、スキルアップを図るとともに、講義全体の中でeラーニングをどのように位置づけ、活用していくかというシナリオの書き方も求められます。

生徒側の体制作り

eラーニングは受講者の都合に合わせ、時間や場所にとらわれず受講できる学習ツールです。しかし生徒側に自律性が求められ、ドロップアウト（脱落）率が高くなったり、モチベーションが維持できず学習効果を得られなくなったりする原因ともなります。eラーニングで高い効果を得るためには、生徒側の学習意欲が欠かせません。

コンテンツ制作の体制作り

eラーニングを導入するにあたり講義の内容をコンテンツ化する必要があります。外部専門家や企業に制作を依頼しコンテンツを作成することも可能ですが、随時アップデートをしていく上で学内で作成できるような体制を整えることでより活用できるでしょう。

まとめ

eラーニングの活用は日本国内の高等教育現場でも広がりを見せるようになりました。運用管理体制の整備や講師のスキルアップには一定の時間がかかります。将来におけるさらなる広がりを考えれば、導入を検討するべきタイミングは今なのではないでしょうか。

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