toggle navigation  

新入社員の定着・活躍のためのオンボーディング事例

新入社員の定着・活躍のためのオンボーディング事例

  • LINEで送る
  • このエントリーをはてなブックマークに追加
新入社員の定着・活躍のためのオンボーディング事例

厚生労働省の発表によれば、大卒の新入社員の就業後3年以内の離職率は近年、3割以上で推移しています。
これは、短大卒や高校卒、中学卒の離職率に比べると低い数値ですが、企業側にとってみれば、せっかく時間と費用、手間暇をかけて採用した人材の約1/3を失うことになり、大きな痛手です。

新入社員を離職させず、定着・活躍してもらうためには、オンボーディングが重要です。
本コラムでは、オンボーディングの重要性を解説し、実際のオンボーディング事例をご紹介します。

(出典:「新規学卒者の離職状況 」厚生労働省)

新入社員の離職率は高い

冒頭でも述べたように、大卒の新卒社員の離職率は3割をマークしており、低くはない数値です。
離職の理由としては、労働条件や仕事内容、人間関係などのミスマッチが上がっています(※1)。

興味深いのが、入社前の内定段階ですでに入社後の離職について検討している学生が全体の1/4近くもいるということです。その主な理由は、「キャリアアップしたいから」「理想とのギャップ」「残業、休日出勤が多い」だといいます(※2)。

(※1)出典:「調査シリーズNo.164 若年者の離職状況と離職後のキャリア形成(若年者の能力開発と職場への定着に関する調査 )」独立行政法人 労働政策研究・研修機構

(※2)出典:「今春入社する新入社員の4分の1は、既に「会社を辞めること」を決意しています。【2019年度入社予定者|早期離職に関する意識調査】 」株式会社イーディアス

オンボーディングを行う重要性

オンボーディング(on boarding)とは、もともと、船や飛行機に乗り込んでいる状態を指し、企業を乗り物に例えて、新たな乗組員(=新入社員)が戦力として役立つ状態になるまでのプロセスを指します。

オンボーディングによって新入社員を企業や業務に慣れさせ、定着させて戦力化すれば、新入社員が「活躍できている」「会社に貢献している」という実感を持ち、充実感につながるため、離職防止につながります。

すべての離職理由に対してオンボーディングで解決できるわけではありませんが、少子化と売り手市場を背景に、新卒採用で優秀な人材を確保することは難しくなってきています。せっかく費用と時間、手間暇をかけて獲得した人材を流出させないためにも、オンボーディングに取り組む必要性は高いといえるでしょう。オンボーディングは、新卒採用者のみならず中途採用者にも効果を発揮します。

オンボーディング事例

外資系企業を中心に取り入れられてきたオンボーディングですが、近年はスタートアップ企業などでもさかんに取り入れられるようになってきました。
ここでは、実際のオンボーディング事例をご紹介します。

ささいな質問ができる場を設置(LINE株式会社)

新卒で入社した社員にとって、社会人として働くことも、その企業に勤めるのも初めてのこと。わからないことがたくさんあるはずです。
ただ、質問したくても、周囲の先輩や上司が忙しそうだと、「こんなくだらない質問をしたら、悪いかな」と気兼ねしてしまい、聞けないケースも少なくないでしょう。ネット検索などで自力で解決できる内容なら良いのですが、自社の社員やその部署の社員でないとわからないことがわからないままになってしまうと、業務に支障をきたしたり、モチベーション低下にもつながります。

LINEでは、オンライン・オフラインの両方で、新入社員がささいな疑問でも気軽に相談できる場を設置してオンボーディングに活用しています。備品に関する質問などちょっとした疑問が解消できるという安心感を与えている好例です。

知識支援・コミュニケーション支援の2軸でオンボーディング(株式会社メルペイ)

メルカリグループの株式会社メルペイでは、オンボーディングに力を入れており、「知識支援」と「コミュニケーション支援」の2軸でさまざまな施策が用意されています。

たとえば、知識支援には、インプット講座で業界用語や競合理解を促進したり、上海出張で将来のプロダクト構想への理解を促進したりというプログラムが用意されています。
一方、コミュニケーション支援としては、初期受け入れの施策として同期会や社員とのランチが用意されていたり、経営層とのコミュニケーションを目的としてウェルカムランチが用意されていたりします。

1人の新入社員に2人のメンターがつく(日本オラクル株式会社)

日本オラクルでは、新入社員が配属された先の上司とは別に、一人の新入社員に対し2人のメンターをつけており、それぞれ教育担当とサポート担当に役割が分担されているといいます。
新入社員は、わからないことは役割ごとにメンターに質問すれば良いので、困ったときの対処方が明確になります。

一方、一人の上司もしくはメンターで新入社員のすべての面で面倒を見るのは負荷が大きいので、サポートする側にとっても良い制度だといえます。

また、同社では中途社員のオンボーディングにも注力しており、入社後の1ヵ月間で集中的に研修を行っているそうです。

まとめ

少子化と売り手市場を背景に、新卒採用で優秀な人材を確保することは難しくなってきています。せっかく入社してくれた人材を流出させないためにも、オンボーディングに取り組む必要性は高いといえます。

新入社員の研修・教育では、受け入れる企業がしっかりフォローする体制をつくり、新入社員が会社や業務に定着して活躍できるところまでサポートすることが大切です。それが、ひいては従業員満足度の向上や離職率低下につながるでしょう。

動画共有による社内にもたらす5つの効果

動画による社内コミュニケーションの活用状況の市場調査から 社内広報・インターナルコミュニケーション ・代理店教育 ・インストラクター学習動画・飲食チェーンでのオペレーションなど 様々な用途での動画の活用方法を紹介しています。

無料ダウンロードはこちらから
uishare

法人向け動画共有サービス Uishare

17万人ユーザー利用
月額費用1000円から利用可能 uishare

詳細はこちらから
  • LINEで送る
  • このエントリーをはてなブックマークに追加