動画は、マーケティングや営業から、採用、カスタマーサポートまで、企業活動の幅広い場面で活用できます。すでに動画を制作して活用している企業も多いですし、これから制作しようと検討されているところもあるでしょう。
自社で制作する場合はもちろんのこと、実は、動画制作会社に依頼する場合も、企画書を用意しておくのがベストです。もし、企画から制作会社に依頼するケースでも、企画書に関して事前知識を持っておくに越したことはありません。
では、動画制作の企画段階において、どのようなことに気をつければ効果の出る動画の制作につながるのでしょうか？
本コラムでは、動画制作において企画が重要である理由と、企画のポイントについてご紹介いたします。
動画制作での企画の重要性
動画に限らず、制作は何もないところから作り出していく作業なので、内容のイメージや希望などは発案者や依頼者の頭の中にしかありませんし、細部がはっきりしないぼんやりとした状態であることが多いものです。
これを詳細で明確にしていく作業が「企画」です。
また、企画内容を、制作者をはじめとする関係者間で共有するためのツールとして、「企画書」が有効です。企画書があることで、関係者間で動画の条件や概要に関するコンセンサスが取れますし、企画書と台本、絵コンテが揃うことで大まかなイメージは統一することが可能です。
また、企画書にはもう一つ、予算の承認を得る際の重要な資料としての役割も持っています。
企画を練り、企画書にまとめる際は、上記のような役目が十分に果たせるような意識が大切になってきます。
動画制作の企画書に必要な要素とポイント
上記を踏まえて企画を立てていきます。
企画の内容をまとめた企画書に盛り込むべき要素は、以下の7点です。
1．動画制作の目的と背景
まずは、動画を制作し、活用後に得たい成果（ゴール）を設定する必要があります。
言い換えれば、動画を視聴したターゲットにどういった行動を取ってもらいたいかということです。
「企業名の認知向上」「商品のブランディング向上」「キャンペーンへの応募者を増やす」「募集している職種へのエントリー」など、動画を活用して何を実現したいかを明確にしましょう。
併せて、その背景も記載しましょう。上で明確にした目的を達成したいということは、その部分で課題を抱えていたはずです。その課題に対し、これまでは動画以外でどのようなアプローチをしてきて、どのような結果だったのかという経緯を整理し、記します。
2．動画制作のターゲット
前項の「目的」とも関連しますが、制作した動画を誰に見て欲しいのかを詳しく掘り下げていきましょう。
可能であれば、ペルソナを作成すると良いでしょう。ペルソナとは、架空の人物像で、動画制作でいえば、動画を視聴してもらい、こちらが意図した行動を取ってもらいたい相手を抽象化し、詳細なプロフィールを設定したものです。
たとえば、「小中学生向けのオンライン教材の無料キャンペーンに登録して欲しい」という目的で動画を制作するとします。動画のターゲットは、子どもではなくその母親とし、さらに共働きで忙しく、子どもの勉強を見てあげることができない層、と設定していき、年齢や生活パターン、収入や趣味などを詳細に設定していきます。
ここで設定したターゲットやペルソナの興味を引く動画を、視聴してもらいやすい接点で公開する必要があります。
3．動画に込めるメッセージ
次に、動画の中で一番主張したいことを明確にします。端的にいえば「何を伝えたいか」ということです。
動画を制作するとなれば、盛り込みたい内容はたくさんあるでしょうが、あれもこれも詰め込むと、結局は何が言いたいのか十分に伝わらないものになってしまいます。
そこで、数十秒から数十分の動画を視聴した後、ターゲット層の心の中に何を残したいのか、込めるメッセージを絞り込みます。
これを決めておくことで、動画の制作中に判断に迷う場面が出てきても、ブレずに進められるようになります。
4．制作した動画の用途
「1．動画制作の目的と背景」とも関連しますが、制作した動画をどのように活用するかをあらかじめ決めておくことも大切です。
用途は、シナリオや演出、編集の方向性にも影響しますし、動画広告など、配信媒体によっては動画の長さにも制約が出てくる可能性があるからです。
もちろん、配信先は「2．動画制作のターゲット」と親和性の高い媒体を選ぶ必要があります。
5．動画の種類・長さ
上記1～4までの内容を踏まえて、動画の種類を検討しましょう。
たとえば、自社サイトに掲載する商品説明動画などの場合は、どの種類にしようかと迷うことはまずないでしょうが、プロモーション目的などの場合、実写なのかアニメーションなのか、実写の中でもドラマ形式なのかインタビュー形式なのか、といった種類を詰めていきます。
動画の長さについては、上で決めた「種類」や、「2．動画制作のターゲット」、配信媒体などに合わせて最適な長さを決めましょう。
6．制作期日
動画に限らず、制作作業は修正などで工数がかさみ、長期化しがちなものですが、あらかじめ期日を決めておき、大きくずれないようにしましょう。
特に、新製品の発売日に合わせたプロモーション動画や、Webサイトリニューアルに合わせた商品説明動画だったり、動画広告へ出稿したりする場合は明確な期日がありますので、ずらせません。
制作会社へ依頼する場合も、制作期日を共有して守ってもらう必要があります。
7．予算
制作を外注する場合、費用の相場は20～80万円くらいと幅があり、内容や制作会社によっても異なります。
予算を抑えたい場合は社内で制作した方が安価に抑えられますが、やはりクオリティの面で差が出てしまいます。
現実的にいくらまでなら出せそうか、クオリティはどの程度を求めるかを検討し、外注するのか内製化するのかも考えた上で、予算を決めましょう。
まとめ
動画制作では、制作会社に依頼して作成する場合も、自社で制作する場合も、要になってくるのは企画です。企画や企画書が、動画制作の指針となるためです。
企画を立て、企画書をまとめる過程で、動画を制作する目的や達成したい目標などを詳細に把握し、動画制作にのぞみましょう。
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執筆者情報
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