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組織におけるビジョンの重要性と浸透させるためのポイント

組織におけるビジョンの重要性と浸透させるためのポイント

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組織におけるビジョンの重要性と浸透させるためのポイント

会社案内や採用などの場面で「弊社のビジョンは……」「このプロジェクトのビジョンは……」といったフレーズを耳にすることが多くなりました。
ビジネスシーンに登場する「ビジョン」は、企業や組織の方向性や将来的な目標、なりたい姿といった意味で使われますが、正確な意味を把握している人は多くないのではないでしょうか。
本コラムでは企業経営に大きな影響を及ぼす「ビジョン」の定義と重要性について解説し、企業や組織にビジョンを普及・浸透させるためのポイントをご紹介します。

ビジョンとは

「ビジョン(vision)」の意味は英和辞典によると「未来像、理想」であり、未来のことを表す言葉として用いられます。企業や組織が掲げる「ビジョン」の場合は、一般的に、将来的な見通しや実現したい未来像を指します。
ビジネスの場で使われるビジョンの意味を正確に理解するには、経営学者のピーター F.ドラッカーが提唱した「ミッション・ビジョン・バリュー」の考え方を理解する必要があります。
ミッション、ビジョン、バリューは相互に関連性があり、いずれも組織を成立させるための大切な要素です。ドラッカーによるとそれぞれの定義は次の通りです。

  • ミッション

企業や組織の目的や果たすべき使命を指し、不変的なものを示します。
ドラッカーは、組織のリーダーが最初にやるべきことはミッションの定義であると提唱しています。ミッションの定義があいまいであれば組織は実行力を失い、逆に、ミッションの正確な理解が進めば組織に実行力が生まれると言います。

  • ビジョン

企業や組織が事業を通して成し遂げたいことや実現したい将来像を指します。
ビジョンはミッションとは異なり、時代背景などの影響を受けて変わりうる可変性が特徴です。また、ビジョンはミッションを達成するための中長期的な目標であるとも言えます。

  • バリュー

企業や組織に所属するメンバーにとっての価値観や判断基準を指します。
バリューはミッションやビジョンに比べ、日常業務に落とし込みやすい具体的な内容とされます。バリューが明確になることで、メンバーはビジョンに向かうことでき、最終的にはそれがミッションの実現へとつながります。

ビジョンの重要性

それでは、企業や組織において「ビジョン」を持つことにはどのような重要性があるのでしょうか。
企業や組織におけるビジョンの本質的な価値は、従業員やメンバー全員が目指す「共通の行き先」を示すことができる点にあります。一人ひとりの従業員やメンバーにとって、自分が日々担当している業務が結果的に何に結び付き、どこにたどり着くのかをイメージできているかどうかは成果に大きな影響を及ぼします。
ビジョンは具体的には「従業員満足度を業界ナンバーワンにしたい」「お年寄りが安心して暮らせる社会をつくりたい」「売上1兆円を目指したい」などと設定することができ、内容も難易度も多種多様です。
ビジョンを設定する際に重要な観点は「社会との接点」だとする考え方もあります。それによると、自分たちはどうありたいのか、社会にどのような価値を提供して貢献したいのかを包含したビジョンを設定することが望ましいとされます。

あらかじめ明確なビジョンを設定していれば、新規事業の立ち上げや検討の際にも役に立つと言われます。ビジョンはいわば「行き先」のようなものです。事業予測が難しい状況下にあっても、新しい事業案を自分たちのビジョンと照らし合わせれば、自社でやるべきものなのかどうか、やるとしたらいつ、どの段階でやるべきなのかの判断材料としての効果が期待できます。

ビジョンを浸透せるには

事業予測が困難ななかで大きな決断を下さねばならないとき、ビジョンは判断軸の役割を果たします。もしビジョンを設定していなければ、大きなリスクをとる判断ができなかったり、社内をまとめることができなかったりするでしょう。
ビジョンを判断軸とするためには、企業や組織の各員にビジョンが普及し、浸透している状態であることが必要です。
ビジョンを最終的に決定するのはトップ層になりますが、自社や組織の理想のあり方を短くわかりやすい文にまとめることは簡単なことではありません。
ビジョンの普及・浸透は一般的に次の3つのステップに沿って進めます。

1、 ビジョンを明文化する
組織のトップが自分の考えを見事に明文化したとしても、各員に伝わりやすいものでなければ意味がありません。
取引先のフィードバックや顧客のレビューなど、外部の利害関係者とのコミュニケーションから「組織に何が期待されているか」を探り、内部の利害関係者とのコミュニケーションから「自分たちはどうありたいか」を分析しましょう。内部ではビジョンの草案を披露したうえで横断的なディスカッションを行い、率直な意見交換を重ねることでビジョンが徐々に形成されていきます。
ビジョンを普及させるには社内報などの冊子にまとめて配布する方法もありますが、Web社内報を利用すればより効率的です。

関連記事:
Web社内報とは―社内報の基本―

2、 ビジョンを判断軸にする練習の場をつくる
ビジョンを明文化したら、社内ディスカッションなどビジョンを判断軸にする練習ができる機会を定期的・継続的に設けると良いでしょう。
従業員やメンバーが判断に迷ったときのよりどころとするほどビジョンを信頼してもらうには、役員と社員のコミュニケーション、部門を超えたディスカッションなどを通してビジョンに触れ、理解を深める場が必要です。
新型コロナ対策の観点から大人数での集合が難しいという場合は、ウェビナーやオンライン研修を採り入れても良いでしょう。

関連記事:
ウェビナーとは?―基礎知識とメリット・デメリット―
オンライン研修とは?―オンライン研修の活用方法と注意点―

3、 ビジョンの体現を評価する仕組みをつくる
ビジョンについて定期的に考える機会と環境を作ったら、ビジョンに則って行動し、結果を出した社員を評価する仕組みを作ります。これは、通常の人事評価制度とは軸を別にすると良い場合もあります。
具体的には「社会貢献活動のアイデアコンテスト」の開催や、ビジョンの体現に対する「社長賞」を設けて定期的に社内報で表彰することなどが考えられます。いずれも企業や組織のビジョンを体現した従業員やメンバーの働きを労い、努力に報いると同時に他のメンバーの意識を高め、ビジョンへの理解を深める効果があるでしょう。

まとめ

ビジョンはひとことで言うと企業や組織が実現したい未来像であり、事業活動の判断軸として重要性が高いものです。ビジョンは明文化して掲げるだけでよいものではなく、従業員やメンバーに普及・浸透させる必要があります。
ビジョンには経営層と現場の意識をつなぐ意義があります。ビジョンが判断軸となり、一人ひとりが、自分が現在取り組んでいる業務について的確な判断を下せるような状態が理想です。
経営者やマネジメント層は、部門横断的なディスカッションの場やビジョンを体現したメンバーの表彰などの機会を設けて各員にビジョンに触れてもらうことを意識し、日々の業務に落とし込めるような環境づくりをすると良いでしょう。

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